開発基盤WG(2005年12月まで)

2005年12月12日をもって新体制に移行しました。

開発基盤ワーキンググループ

| 目的と背景 | 活動内容と成果 | 今後の活動内容 | メンバ一覧 |

目的と背景

1.開発基盤WGの目的

    開発基盤WGの活動目的は「サーバLinux、OSSの更なる普及・拡大のためのベンダサイドの課題解決」です。
    企業内にあるOSSに関するノウハウをオープン化し、安心してOSSを使えるような環境作りを目指しています。

2.設立の背景

    OSSの実システムへの適用が、Linuxだけでなく、ミドルウェアにまで拡大していることで、OSSを適用したシステムが複雑化しています。
    それにもかかわらず、OSSでビジネスを展開するベンダサイドでは、
    1. 性能・信頼性などのシステム設計・構築に必要なデータが不足しており、結果として、各社が同じような評価を実施している
    2. 障害解析ツールが不足しており、原因究明に時間がかかる

    といった問題が発生しています。
    そこで、開発基盤WGでは、次のような考え方で活動を展開しています。

     
    (1)ベンダ共同のOSSの性能・信頼性評価により、システム設計・構築ノウハウを共有する。
    • 性能評価では、結果だけでなく、手順やツール・データも共有し、共通化を図る。
    • 手順やツールは広くコミュニティに公開し、OSSの普及に貢献する。
    • ベンダにおける評価コストを低減する。
    • 最終的には、多様なノウハウをベースにしたシステム構築により、システム全体の信頼性向上につなげる。

    (2)障害解析ツールを開発し、ノウハウを共有する

    • 商用OSの障害解析で当たり前のように利用されるダンプやトレースといったツールは、Linuxの現場で殆ど使われていないが、この利用ノウハウをベンダ間で共有し、ブラッシュアップする。
    • 必要な機能(不足している機能)は、WGで開発し、公開する。
    • これらの取組みにより障害解析に掛かる時間を短縮し、ミッションクリティカルシステムへのLinux適用ニーズに対応する。
活動内容と成果

1 報告書・プレスリリース

2 イベント講演資料

3 WEB連載

4 雑誌掲載

    日経Linux 9月号

    詳細: 「Alicia(多機能なカーネル・ダンプ解析ソフト)」について、特選フリーソフトとして紹介記事を記述(p.89-94)

    オープンソースマガジンVol 2

    出版日: 2005年7月20日(水)
    詳細: 「オープンソースソフトウェアで開発する理由」として
    開発基盤WGでの評価・開発の経緯などのインタビュー記事(p.18-19)

    UNIX USER 8月号

    MIRACLE LINUX V3.0でのLKST Log Toolsの利用について(p.142-143)

    日経Linux 7月号

    詳細: 「DAVL(ファイルシステムのフラグメンテーション可視化ツール)」について、特選フリーソフトとして紹介記事を記述(p.68-74)

    日経Linux 5月号

    詳細: 「IPAがOSSの評価結果と障害発生時の解析支援ツールを公開」の記事。(p.10)

    日経システム構築4月号

    詳細: 「オープンソースでも十分な性能を得られる~日本OSS推進フォーラム、オープンソースソフトの検証結果を公開」としてJBoss評価結果概要を紹介。(p.262-263)

今後の活動内容
    2004年度の活動結果を踏まえ、ベンチマークツールの充実、クラスタや64ビットCPUなど構成を変えた評価、障害解析手順の確立とツールの改善などを実施していく予定です。
メンバ一覧
    主査
      (株)日立製作所

    メンバ企業(コンソーシアムメンバ)

      (株)SRA.
      (株)NTTデータ
      新日鉄ソリューションズ(株)
      住商情報システム(株)
      ターボリナックス(株)
      (株)テンアートニ
      日本電気(株)
      (株)野村総合研究所(04年度)
      (株)日立システムアンドサービス
      ミラクル・リナックス(株)
      ユニアデックス(株)

    メンバ企業 (非コンソーシアムメンバ)

      NTTコムウェア(株)
      日本HP(株)
      日本ユニシス(株)
      富士通(株)
      Red Hat(株)

    オブザーバ

      OSDL Japan
      Novell, Inc.

 記載した会社名、製品名は各社の登録商標または商標です

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